データやアプリケーションは個々の端末のディスク内ではなく，遠く向こうの雲の上から降りてくる――。そんなコンピューティング環境の世界を表した言葉が，“クラウド・コンピューティング”。Googleをはじめ, Yahoo!, […]
好業績を示したGoogle，MS，Appleも，投資家の不安は払しょくできず
米Google，米Microsoft，米Apple，米eBayなど，大手各社の4～6月期決算が出そろった。各社とも大幅な増収増益の好業績。しかし投資家の見方は一様に厳しく，いずれも期待外れという評価が下された。好業績にもかかわらず，各社の株価は値を下げたのだ。
ネット電話の代名詞，Skypeの価値が半減した理由
米eBayは10月1日，同社傘下のSkype事業の資産評価額を引き下げ，約14億3000万ドルの費用を計上すると発表した。Skypeの企業価値は，当初見込み額の約半分になってしまった。その背景には一体何があったのだろうか—。今回は各種のメディア記事を見ながらその要因について考えてみる。
一人負けの米Yahoo!，新施策にかける意気込みと現実とのギャップ
米Yahoo!が決算を発表した4月17日，同社株は急落した。同日のYahoo!株価は，場中前日比0.48ドル（1.5％）増と上昇したが，引け後の時間外取引で下がり続けた。成長鈍化を嫌気し，市場は大きく反応した。翌日以降，米eBay，米Google，米Amazon.comも決算を発表し，主要ネット企業がいずれも大幅な増収増益を報告した中で，Yahoo!の不振ぶりが浮き彫りになった。
2005年のIT業界，それは「新時代最初の10年の中間点」
年の瀬も押し迫ってきた。新聞／雑誌など各メディアがこの1年間をまとめた特集を組み，政治／時事ニュースを振り返っている。そこで本コラムでも2005年のIT業界を振り返ってみたい。今年1年，私たちIT業界には何が起こったのか。また2006年へどうつながっていくのか。
米国で「身元情報の窃盗」被害者が1000万人に。対策はいかに？
「ID theft」（アイディー・セフト）をご存じだろうか。ここ最近米メディアで頻繁に登場する言葉だ。日本語にすれば「身元情報の窃盗」となるだろうか。個人情報の漏えいといった漠然としたものとは異なり，情報を不法に取得し […]
サイバー・テロのウソとホントを見極めろ！
米国同時多発テロの発生から1年が経つ。この間，新たなテロに関するさまざまな憶測が流れ，人々はそのつど恐怖に襲われてきた。米国では，事件後直ちに通信傍受権などを盛り込んだ対テロ法案が成立し，その後のブッシュ大統領の対テロ政策もますます強化されているが，テロに対する不安はそう簡単にはぬぐいきれるものではない。とりわけ，「サイバー・テロ」はその実体がつかみにくく，人々にとって大きな脅威となっている。
“無免許銀行”か否かで揺れる米国のオンライン決済サービス
JR東日本のSuicaのように持ち歩くことは出来ないが，ネットワーク上で使える一種の電子マネーの利用者が米国では急増している。“オンライン決済サービス”の仕組みがそれ。インターネットのショッピングやオークションの手軽な決済手段として注目されているのである。