そして，この2つに共通しているのがRSSを使っていること（関連記事「キーワード3分間講座 RSS」）。RSSで配信されるコンテンツはリーダー・ソフトや対応ブラウザを使って閲覧するのが一般的（関連記事）。ところがYaho […]
ブラウザ戦争が再燃？ MozillaやFirefoxの人気が急上昇
ここ最近，Webブラウザ関連のニュースが米メディアを賑わしている。「IE（Internet Explorer）ユーザーの減少が止まらない」（米InternetWeek），「ブラウザ戦争が再びやってきた」（米Busine […]
米Microsoftの送信者認証技術「Sender ID」にオープンソース陣営が反発する理由
9月4日，Debian Projectが電子メールの送信者認証技術／規格「Sender ID」を支持しないという声明を発表した。9月2日のThe Apache Software Foundation（ASF）による不支持表明に続く動きである。両者はいずれもオープンソース・ソフトウエア推進団体で，支持できない理由として米Microsoftのライセンス条項などが団体の方針と衝突することをあげている。
米国のニュース収集サイトを活用する
今からちょうど1カ月前のことになるが，米MSNBC.comがニュース収集サービス「MSNBC Newsbot」（ベータ版）のリニューアルを発表した。MSNBC.comは米NBC Newsと米Microsoftの合弁企業。「4800以上のニュース・ソースから，パーソナル化したニュースを提供する」（Microsoft社）というだけあって，使い込んでいくとなかなか便利なツールになりそうだ。しかし実はこれ，米Googleが先に始めていた「Google News」とよく似ている。
人気沸騰のインターネット電話「Skype」，日本で使うメリットはあるか？
今，インターネット電話「Skype」が話題になっている。読者の中で使ってみようと思っている方もいるだろう。Skypeは，IP電話と異なり，パソコン上のソフトで音声通信するというもの。これまでも，インスタント・メッセージング・ソフトなどでこうした機能を持つものもあったが，音質や操作性の面からあまり評価されていなかったのが実情だ。しかしSkypeの場合，この点で評判が高い。今回はSkypeを日本国内で利用する場合のメリットについて考えてみたい。
「ベスト・ブランド」のソニーが展開する海外戦略
昨年11月，ソニーとドイツのBertelsmannが音楽事業を統合し，新たなレコード会社「Sony BMG」を作ると発表した。この7月20日，欧州委員会はそれを無条件で承認した。米国の連邦取引委員会（FTC）も近日中に承認すると言われており，まもなく世界市場で首位を争う巨大レコード会社が誕生することになる。ソニーはここ最近，世界のトップ企業とこうした事業統合／提携を積極的に進めており，米メディアでもずいぶんと話題になっている。
iPodは急成長だが，米Appleの先行きには懸念の声
米Apple Computerは米国時間7月7日，iPodの新モデル「iPod mini」の米国外での発売日を決定・発表した。同社は先ごろ，米国に次ぎ，欧州でもオンライン音楽販売サービスを始めた。また，まもなく販売楽曲数の累計が1億に達するとも発表しており，音楽関連事業の好調ぶりがうかがえる。そんなApple社だが，ここに来てアナリストなどから懸念の声が広がっている。
「米人気サイトでアクセス障害」，その真相は？
米国時間6月15日，Google.com，Yahoo.com，Microsoft.comといった米国の人気サイトがアクセス不能になったと報じられた。原因は，米Akamai TechnologiesのDNSサーバー。当初Akamai社は同社の顧客サイトにサービス拒否（DoS）攻撃があって，その結果，DNSサーバーに障害が起きたと説明していた。ところが翌日になって正式声明を出し，攻撃は同社に向けられたものだと発表した。しかしこの説明を懐疑的に見る業界関係者は多い。今回は各種報道や企業の発表資料を基に，この事件について検証してみる。
生まれ変わろうとする米Sun，ビジネス・モデルの再構築は成功するか
6月1日，米Sun Microsystemsが中国・上海で開催した発表会「SunNetwork Conference」はいつもと趣が違った。基調講演で主役を務めたのは今年4月に社長兼COO（Chief Operating Officer）に就任したばかりのJonathan Schwartz氏。「It’s All About Network Innovation」と題した基調講演で同氏が明らかにしたのは，「ネットワーク・コンピューティングの新時代」（同氏）に向けた新ビジネス戦略。それを具体化したのが， サブスクリプション・モデルで提供する製品やサービス（関連記事），富士通との提携拡大（関連記事，「Solaris」のオープンソース化計画などである。ITバブル崩壊後の再生に失敗したと言われるSun社だが，はたして今度の戦略は起死回生となるのだろうか。
米国で認知されだしたPtoP，だが課題も山積
日本では，PtoPファイル共有ソフト「Winny」の開発者が逮捕され波紋が広がっている。「開発者が悪いのか」「ユーザーが悪いのか」という議論，「技術開発だけをもってして犯罪となるのか」という不安など，さまざまである。一方，米国ではPtoP技術は違法コピー以外のビジネスに近い領域でも積極的に使われているように思える。例えば，「Mozilla 1.7 RC 2」をダウンロードする際には，「BitTorrent」というPtoPネットワークを使えるようになっている。どうやら米国と日本ではだいぶ状況が違うようである。