米テック大手、収益化の見込み不確実もAIに積極投資 Google、Microsoft、Meta、Amazonの幹部、AI設備投資の意義強調

このほど出そろった米テック大手の2024年4～6月期決算で、各社がAI（人工知能）分野に積極的に投資をしており、今後も支出を増やす意向であることが分かった。

IT各社は2022年末、新型コロナのパンデミック（世界的大流行）時に増やしすぎた支出を抑制するためにコスト削減策を推進していた。そのときに登場したのが米オープンAIの「Chat（チャット）GPT」だった。それ以降、AIに新たな可能性を見いだした各社は、一気に緊縮から投資拡大へとかじを切った。

グーグルCEO、忍耐の重要性を強調

米ニューヨーク・タイムズ（NYT）によれば、米アップル、米アマゾン・ドット・コム、米メタ、米マイクロソフト、米グーグルはこの4～6月期だけで、計590億ドル（約8兆6000億円）の設備投資を行った。これは前年同期比で63%増、4年前と比較すると2.6倍になる。アップルを除けば、その大部分をデータセンターの建設と、AI構築のための新しいコンピューターシステムの導入に充てた。

テック大手のリーダーらは、ChatGPTのようなサービスの基盤となる生成AI技術を、一世代に一度あるかないかのチャンスと捉えている。グローバル企業の複雑な業務をこなすソフトウエアから新薬の開発に至るまで、あらゆるものを革命的に変えることができると考えている。

各社は決算説明会で投資家に向けて忍耐の重要性を強調した。グーグルのスンダー・ピチャイCEO（最高経営責任者）は「このようなことには時間がかかる。投資不足のリスクは、過剰投資のリスクよりもはるかに大きい」と説明した。