世界スマホ市場、ようやく回復も25年以降は成長鈍化 生成AI搭載端末、ゆっくり普及も28年に全体の7割に

米調査会社のIDCは、2024年の世界スマートフォン出荷台数が前年比6.2％増の12億4000万台に達するとの予測を発表した。新興国市場と中国で低価格モデルが急速に普及していることが主な要因だという。

力強い成長も25年以降は逆風に直面

世界スマホ出荷台数は過去2年間急激な減少が続いていた。とりわけ23年は前年比3.2％減の11億7000万台と、過去10年で最低の出荷台数だった。その主な要因は、インフレなどマクロ経済の問題や年初における需要の低迷だった。

一方、24年は端末のアップグレードに対する潜在需要が後押ししており、力強い成長がみられる。ただし、25年以降は成長が鈍化し、23年から28年までの年平均成長率（CAGR）は2.6％と、低水準にとどまる見通しだ。その要因として、スマホ普及率の上昇、買い替えサイクルの長期化、そして急速に成長する中古スマホ市場という逆風が挙げられる。

24年は米グーグルの基本ソフト（OS）「Android」を搭載する端末の出荷台数が前年比7.6%増加する見通し。Android端末は低価格端末を中心に、アジア太平洋地域、中南米、中東・アフリカ、中国で伸びている。

対照的に米アップルの「iOS」は0.4％増にとどまる見通しだ。IDCによると、アップルはインドのような新興国市場で記録的な業績を上げているものの、中国や米国、欧州といった規模の大きい市場で課題に直面している。