YouTube、今年で2度目の不適切動画問題 今度は子どもの動画で非難浴びる

アップロードされた不適切な子どもの動画を放置し、しかも、その動画に広告を掲載していたとして、YouTubeと親会社のグーグル、さらに持株会社のアルファベットに非難の声が上がっている。

アディダスやHPなどが広告を取りやめ

米ウォールストリート・ジャーナル、英フィナンシャル・タイムズ、英ロイター通信などの報道によると、広告主となっていた企業は、11月24日にYouTubeへの広告掲載を取りやめた。そうした企業には、スポーツ用品の独アディダス、コンピュータ大手の米HPインク、ドイツ銀行、大手飲料メーカーの英ディアジオなどがあるという。

この問題を最初に報じた英紙タイムズによると、問題となった動画には女児が映されている。多くの場合、それらの動画は子どもが自分で撮影したもので、時折下着姿で映っている。この手の動画には、わいせつなコメントが多数寄せられるほか、児童虐待コンテンツへのリンクも貼られる。また、サイトには同様の動画へとユーザーを誘導するお薦め動画も掲載される。

これを受け、YouTubeの広報担当者は「我々は児童を性的対象にする動画を禁止している。そうした動画には、決して広告を掲載すべきではない。我々は緊急に問題の解決にあたっている」と述べたというが、自社の動画サービスを十分に監視できていなかったとして、同社は批判を浴びているとメディアは伝えている。