中国スマホメーカーがトランプ対中強硬策に警戒　世界に最新技術披露も「米中対立」の影

今年3月にスペインで開催されたモバイル関連見本市「MWC 2025」で、中国のスマートフォンメーカーが最新技術を披露して存在感を高めた。しかし、第2次トランプ米政権によって米中間の技術対立が再燃する可能性がある。中国各社は警戒感を強めている。

シャオミ、オナー、オッポなど最新のスマホやAI技術披露

中国・小米（シャオミ）、中国OPPO（オッポ）、中国・伝音控股（トランシオン）、中国HONOR（オナー）など中国勢は、MWC 2025で最新スマホやAI（人工知能）技術を展示し、その技術力や競争力をアピールした。

シャオミはハイエンドのスマホを発表したほか、価格が52万9000元（約1100万円）の電気自動車（EV）「SU7 Ultra」も披露し、注目を集めた。オッポはAIのプライバシー機能をアピールし、トランシオン傘下の「TECNO」は眼鏡型AI端末を発表した。オナーはAIに100億米ドル（約1兆5000億円）を投資すると明らかにした。