時価総額1兆ドルに達したメモリー大手、複数年契約への移行で価格の安定化図るエージェント型AIが招く供給逼迫と、顧客側が直面する投資回収の成否

主要半導体メモリー大手の時価総額が、相次いで1兆ドル（約160兆円）の大台に乗った。

5月下旬、米マイクロン・テクノロジーや韓国SKハイニックスが、韓国サムスン電子に続き、それぞれこの節目を突破した。

株価急騰から約3週間が経過した現在、投資家や業界関係者の間では、この事象が持つ長期的な意味を分析する動きが広がっている。

データ処理の構造変化がもたらす需要のシフト

需要を牽引しているのは、AIの実用化に伴うデータ処理の構造変化だ。

自律的に判断や業務を実行する「エージェント型AI」の普及により、システム内で生じる推論処理のデータ負荷が激増している。