AIインフラの競争軸が、従来の学習用GPU(画像処理半導体)から、CPU(中央演算処理装置)を含むシステム全体へと拡大している。
2026年5月下旬、米エヌビディア(NVIDIA)と米AMD(アドバンスト・マイクロ・デバイセズ)の経営トップは、それぞれ台湾で新たな事業戦略を表明した。
自律的にタスクを遂行する「エージェンティックAI(AIエージェント)」の普及を背景に、演算資源の主役が交代しつつある。
特に、5月27日に台北で新拠点の設立を祝ったエヌビディアのジェンスン・フアンCEO(最高経営責任者)は、台湾をAI革命の「核心拠点(エピセンター)」と呼び、年間約1500億ドル(約24兆円)を台湾に投じる計画を明かした(英ロイター通信)。
同社は2030年までの稼働を目指し、新たな台湾本部を建設する方針だ。

本記事は、日本ビジネスプレス社のサイト「JBpress(日本ビジネスプレス)」向けに弊社が執筆した記事「AIの主戦場はCPUへ、自律型エージェント台頭で市場再編 台湾で半導体大手が語った次世代の演算展望 垂直統合で推論効率化・インフラ受注、供給網管理や電力抑制で優位競う」の一部です。全文は、JBpress(日本ビジネスプレス)のサイトにてお読みください。
