Appleの「Macへの還流」は何をもたらすのか？

米Appleが2010年10月20日に開催した特別イベントのテーマは「Macへの還流」――。このイベントで同社は来夏にもリリースするというMac（Macintosh）の次期OS「Mac OS X Lion」を発表し、その代表的な機能を紹介した。なかでも皆をあっと驚かせたのはMac用のアプリケーション（アプリ）配信／販売サービス「Mac App Store」だ。

スマートフォン「iPhone」やタブレット端末「iPad」のアプリ配信／販売サービス「App Store」のパソコン版という位置づけで、2011年の1月末までに現行OSの「Mac OS X 10.6 Snow Leopard」から使えるようにし、次期OSでは標準機能にする。ソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）やゲーム、ビジネス、ニュース、電子書籍や雑誌など、端末にダウンロードしてさまざまなサービスや機能を追加できるアプリは、iPhone普及の原動力になったと言われている。デジタル音楽販売の「iTunes Music Store」で築いたコンテンツ配信と課金の仕組みを応用し、Appleは顧客の囲い込みに成功した。今度はその成功をMacに“還流”させようという考えだ。

新サービスで具体的にどのようなアプリが提供されるのか、まだその詳細を明らかにしていないが、同社Webサイトに掲載しているスニークピーク（先行告知）によると、「雑誌や、ゲーム、仕事効率化、音楽など、カテゴリー別に閲覧したり、検索したりでき、クリック一つですぐに購入できる」とある。

iPhoneやiPad向けアプリと同様に、メディアやエンターテインメント、ビジネスツールといったさまざまなアプリが登場すると見込んでいるようだ。また従来のApp Storeと同様に、ユーザーの評価やスクリーンショットなども用意され、最新版がリリースされればその都度知らせ、ユーザーは複数の最新版を一括してダウンロードできるようになる。このほか、開発者が年間99ドルの開発者プログラムに登録してアプリ開発に参加すること、有料アプリの価格は自由に決められ、その7割が開発者の取り分、3割をAppleが手数料の名目で徴収するといった点も同じだ。