仮想・拡張現実市場、2020年には16兆円規模に 今後は産業分野で支出が拡大する見通し

 米国の市場調査会社IDCがこのほど公表した、仮想現実（VR：virtual reality）と拡張現実（AR：augmented reality）の製品、サービスに関する最新リポートによると、今年（2017年）のこれらに対する支出額は、世界全体で139億ドル（約1兆5600億円）となり、昨年から約2.3倍（130.5％増）に拡大するという。

ハード、ソフト、サービスがいずれも好調

 そして、この市場は今後、年平均198.0％の伸び率で拡大し、2020年には1433億ドル（16兆1200億円）規模になると同社は予測している。

 前者のVRは、利用者が目の前にある実際の場面から離れ、完全にデジタル世界の中に身を置くという技術。これを可能する機器としては、米フェイスブック傘下のオキュラスVRが手がける「Oculus Rift」やソニー・インタラクティブエンタテインメント（SIE）の「PlayStation VR」、台湾HTC（宏達国際電子）の「HTC Vive」といったヘッドセット製品がある。

 一方、ARは目の前の現実の場面にデジタル情報を重ね合わせて表示する技術。こちらは米グーグルがかつて販売していた「Google Glass」や、ソニーの「SmartEyeglass」、米マイクロソフトの「HoloLens」などが、ニュースなどで取り上げられ、たびたび話題になる。

 しかしIDCによると、VRとARの市場は、こうしたハードウエア製品だけでなく、ソフトウエアや関連サービスも好調で、ソフトウエアとサービスへの支出は今後も拡大していくという。