65%が災害時の連絡手段にソーシャルメディアを活用意向、サイバーエージェント調査

災害時などの連絡方法としてソーシャルメディアを活用しようと考えている人は6割以上。東日本大震災の経験から、ソーシャルメディアの有効性に対する認識が高まっている。こうした調査結果をサイバーエージェントがまとめた。

調査は2012年3月1―7日の7日間、サイバーエージェントのアバターサービス「アメーバピグ」で実施し、15万964人から回答を集めた。アメーバピグの男女比率は男性39％、女性61％。

災害時などに家族や友人との連絡方法を「決めている」という人は46％。具体的な手段としては「携帯電話での電話やメール」が57％と最も高く、「災害用伝言ダイヤル」は13％にとどまった。以下は「固定電話での通話」が11％、「地域、自治体の伝言板」が5％。東日本大震災では携帯電話などがつながりにくい場合があり、災害用伝言板や伝言ダイヤルが推奨されたが、依然として多くの人の意識は変わっていないようだ。