インターネットリサーチのクロス・マーケティングは、全国の20歳—69歳の男女1200人を対象に「消費動向」に関する調査を5月に実施した。調査の結果から、株式売買回数が例年のマイナス傾向から大幅にプラスに転じたことが分かった。国内旅行やレジャーも改善しており、アベノミクス効果が大きく影響していると見られる。
同調査は、消費者の暮らしの状況を所得・消費・行動の観点で過去と比較し、景気動向判断の基礎資料を得ることを目的としている。2009年2月からほぼ3カ月ごとに、2012年からは6カ月ことに実施。指標として用いる「消費動向DI(Diffusion Index)」は、商品購入やサービス利用、店舗およびレジャー施設利用について、「増えた」の回答比率から「減った」の回答比率を差し引いた値となっている。
商品購入やサービス利用のうち「株式の売買回数」の消費DIは、2009年の調査開始以来続いていたマイナス傾向から初めてプラスに転じ、「21.1」を示した。「国内旅行の回数」の消費DIは、東日本大震災直後に大きく落ち込んだ2011年4月以降ゆるやかに改善しており、過去最も高い「-7.8」となった。
本記事は、日経BP社の女性向けサイト「日経ウーマンオンライン」向けに弊社が執筆した記事「アベノミクスで消費動向はどう変わった?」の一部です。全文は、日経ウーマンオンラインのサイトにてお読みください。