社内に個人所有のスマートフォンやタブレット端末を持ち込んで仕事に使う「BYOD(Bring Your Own Device)」。企業が禁止している場合でも半数以上が「経験あり」と回答している。こんな調査結果をトレンドマイクロがまとめた。
調査は2012年6月21日、22日に実施した。スマートフォン、タブレット端末導入に関する意思決定者510人、一般社員1038人が回答している。ここでいうBYODは、電子メールや業務上の文書閲覧、業務システムへのアクセスなどと定義しており、単なる音声通話は除く。
企業のうちBYODを「許可している」は13%で、「禁止している」が29%。さらに「ポリシーやルールがない」が31%、「わからない」28%となっている。ポリシーやルールを未整備なところが多いようだ。
本記事は、ニフティのニュースサイト「bizmash!」向けに弊社が執筆した記事「会社に禁止されても「経験あり」5割、自分のスマホ・タブレットで仕事する「BYOD」」の一部です。全文は、bizmash!のサイトにてお読みください。