[データ] 外資系から日本企業への転職、「雇用の安定」が最重要動機に

日本企業から外資系企業に転職したいと考える際の最大の動機は「給与」で、半数近くの人が挙げた。一方、外資系から日本企業に転職したいと考える際は主に「雇用の安定」が重要と感じる人が4割弱。それぞれの職場環境で生じる不満や不安がうかがえる。ロバート・ウォルターズ・ジャパンが調査結果を発表した。

「2013年度職務環境調査」として実施した。対象となった人の多くは関東在住。正社員、男性が大半だ。業種は製造業、IT関連、医療が中心となっている。勤務先は日本企業が45.4％、外資系が54.6％。

2012年度と比較した給与水準を聞くと「変わらない」が42％で最多、「上がった」が38.7％、「下がった」が19.2％。仕事量については「増大した」が47.5％で最も多いが、雇用の安定性については「減少した」という人が50.4％でトップ。58.6％の人が「ストレス量が増した」と感じており、84％の人が「転職の予定がある」という。