AI投資は「循環取引」の様相、計算資源確保が優先　バブル懸念も半導体大手、顧客に出資し売り上げ確保　ドットコム時代の再来を危ぶむ声

AI開発競争が激化する中、そのインフラを支える半導体大手やクラウド企業の間で、巨額の投資と売り上げが表裏一体となった「循環取引」の構図が鮮明になっている。

10月下旬、米ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）は、米エヌビディア（NVIDIA）や米アドバンスト・マイクロ・デバイセズ（AMD）といった半導体メーカーが、米オープンAIなどの大口顧客に巨額資金を投じ、その資金が自社製品の購入に還流している実態を報じた。

AI開発に必要な「計算資源」の確保を最優先する業界の動きは、インフラ構築を加速させる一方、かつてのドットコムバブル期に見られた過剰投資の構図と類似しているとの懸念も浮上している。

スパゲッティ状に絡まる資本と取引

WSJが指摘する「循環性」は、AI業界の複雑な資金調達の仕組みを指す。

典型的なのは、企業A（半導体メーカーなど）が企業B（AI開発企業など）に投資し、企業Bがその資金で企業Aの製品（半導体やクラウドサービス）を購入する流れだ。