株式会社ニューズフロント

GAFA情報の速報・解説・研究

When autocomplete results are available use up and down arrows to review and enter to go to the desired page. Touch device users, explore by touch or with swipe gestures.
  • GAFA総合研究所
  • 会社概要
  • 2026年10月15日

ソーシャルメディアで広がる拡張現実と仮想現実 写真/動画の加工エフェクトや360度画像が人気

2017年5月24日

 米国の市場調査会社、eマーケターがこのほどまとめた、拡張現実(AR:augmented reality)と仮想現実(VR:virtual reality)の利用実態に関するリポートによると、今年(2017年)の米国における拡張現実の利用者数は4000万人に上り、昨年から30.2%増加する見通し。

FBやスナップチャットがARの利用を促進

 拡張現実の利用者の伸びは、主にフォトメッセージングサービスのスナップチャット(Snapchat)や、SNSのフェイスブックなどで提供されている、写真/動画加工のエフェクトによってもたらされると同社は見ている。

 例えば、スナップチャットでは、自撮り写真/動画にアニメのような効果を施せる「レンズ」と呼ぶエフェクトを提供している。フェイスブックはそのモバイルアプリで、写真や動画が24時間で消える「ストーリー」を提供しているが、ここで同様の加工エフェクトを提供している。

 拡張現実は目の前の現実の風景にデジタル情報を重ね合わせて表示する技術。メガネ型の情報端末や、昨年大ヒットしたモバイルゲーム「ポケモンGO」などが、これを利用していることで知られるが、eマーケターはソーシャルメディアで最近導入が進んでいるこうした写真/動画加工エフェクトによるコンテンツも拡張現実の範疇に入るとしている。

 そして、今年、何らかの拡張現実コンテンツを1カ月に1度以上利用する米国人は4000万人となり、同国人口の12.3%を占める。この数は2019年には5440万人を超え、同国人口の16.4%を占めるようになる。さらに、2019年には米国インターネット利用者のほぼ5人に1人が拡張現実を利用すると、eマーケターは予測している。

続きを読む
JBpress(日本ビジネスプレス)

本記事は、日本ビジネスプレス社のサイト「JBpress(日本ビジネスプレス)」向けに弊社が執筆した記事「ソーシャルメディアで広がる拡張現実と仮想現実 写真/動画の加工エフェクトや360度画像が人気」の一部です。全文は、JBpress(日本ビジネスプレス)のサイトにてお読みください。

最新の記事

  • 半導体を「インフラ資産」へ変貌させるNVIDIA、ウォール街6社と組む5000億ドル調達網の狙い(2026年10月12日)
  • アップルが深める中国連携、半導体調達とAI実装で探る現実解 供給網逼迫と米中対立の狭間で(2026年10月11日)
  • 生成AI「加速」と「減速」の深層、現場の危機感と政権の思惑が衝突 自律エージェントの「脱出・侵入」に相次ぐ警鐘、半導体覇権と「SIフォース」具体化の力学(2026年10月09日)
  • EU「子ども法案」が突きつけるデジタル空間の再編、15歳未満のSNS制限と立証責任の転換 米欧摩擦と認証技術の壁、先行する豪州や米訴訟に続く包括規制の行方(2026年10月08日)
  • 米AI大手3社が模索した「安全協調」の波紋、立ちはだかる反トラスト法と政権の壁 激化する市場競争下の異例の3社協調、自主管理の限界と「参入障壁」への警戒(2026年10月07日)
  • 米AI大手「開発減速論」に中国が反発した真意、浮かぶジレンマと安全保障 「冷戦の手法」と批判しつつ進める制御不能リスクへの備え、自前エコシステムの計算(2026年10月06日)
  • 途上国経済に差す「AIの光」、陰に潜む「依存の罠」 世銀リポートが提示した「スモールAI」という解答(2026年10月04日)
  • AI首脳陣が足並みそろえた「開発減速」とは? 問われる実効性と対中覇権の壁 自主的なペース調整とIPO延期の衝撃、交錯する米政権と安全保障の思惑(2026年10月02日)

Copyright © 2026 · NewsFront, LLP