「大震災が起きると思う」、約9割

オンラインリサーチサービス「アイリサーチ」を運営するメディアインタラクティブがまとめた調査結果によると、一般家庭の約9割が、自分の住む地域に今後大震災が起こると予想している。それに伴い、省エネ機能を備えたスマートハウスへの関心も高まりつつある。

調査では、まもなく東日本大震災から1年が経過するにあたり、一都三県（東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県）に住む20歳代から50歳代の男女400人を対象に震災後の生活者意識のアンケートを実施した。自分が住んでいる地域に大地震が起こる可能性があると思う人は87.5％にのぼり、一般家庭の危機意識の高さがうかがえた。

災害対策として現在実行していることを尋ねると、「食料や飲料水の備蓄」（54.3％）が最も多く、「携帯ラジオ、懐中電灯、医薬品などの準備」（52.3％）が続いた。今後取り組みたい対策としては「持ち出し用衣類や毛布などの準備」（39.8％）、「貴重品のとりまとめ」（37.8％）が多かった。また2割以上が「家の耐久性の向上」「家の省エネ機能の追加」「家の自家発電機能の追加」「家の蓄電機能の追加」を挙げるなど、家そのものの機能強化を検討する傾向もみてとれる。