トレンド総研は、消費者の購入動向に関する調査結果を発表した。それによると、「○割引き」「○%オフ」などの価格表記や「○%増量」といった容量などに関する数字は、商品購入の際の大きな指標の1つとなっている一方で、誤解や不安などにつながっている可能性があることが分かった。
20歳代-60歳代の男女500人にアンケートを実施したところ、78%が、こうした数字が購入のきっかけや決め手となることがあると答えた。
購入するときに数字を特に意識する商品カテゴリーは「飲料・食品」(82%)が最も多く、「家電・デジタル製品」(45%)、「衛生用品(シャンプーやティッシュペーパー、洗剤など)」(42%)と続いた。
本記事は、日経BP社の女性向けサイト「日経ウーマンオンライン」向けに弊社が執筆した記事「消費者8割が数字のマジックに弱い?」の一部です。全文は、日経ウーマンオンラインのサイトにてお読みください。