Appleが挑むサブスク市場、後発に勝ち目はあるか

米Apple（アップル）は2019年3月25日、カリフォルニア州クパチーノ本社の「スティーブ・ジョブズ・シアター」で特別イベントを開催し、一連のデジタルコンテンツ配信サービスを発表した。映像ストリーミングサービス「Apple TV+」、雑誌・新聞コンテンツ配信サービス「Apple News+」、そしてゲーム配信サービス「Apple Arcade」。これらは、いずれも同社の新たなサブスクリプション（定額制）サービスだ。

売上高の6割を占める「iPhone」の販売が頭打ちになる中、同社はサービス事業の強化を図っており、年間の事業売上高を2020年までに500億ドル（約5兆5000億円）に拡大したい考え。そうした中、サブスクリプションの市場はスマートフォンとは異なり、十分に成長の余地があると言われている。

映像のサブスク、規模は巨大だが競合がひしめき合う市場

例えばドイツの統計会社Statista（スタティスタ）によると、映像サブスクリプションサービスの利用者数が最も多い米州でも、普及率はまだ40％にとどまる。その次に利用者数が多い欧州はほぼ20％、アジアではまだ十数パーセントという状況だ。

映像コンテンツ・機器メーカーの業界団体DEG（デジタル・エンターテイメント・グループ）の調査リポートによると、2018年の米国における「映像サブスクリプションサービス」の売上高は129億1000万ドル（約1兆4000億円）に上った。これに対し、「DVD／ブルーレイソフト販売」の売上高は、その3分の1以下の40億3000万ドル。前者が前年比で30％増加したのに対し、後者は同15％減少した。