日本のスマートフォン所有率は40％近くに達し、前年のほぼ2倍に増えて衰えることなく上昇を続けている。こうした中、個人所有のスマートフォンを業務に利用するBYOD（Bring Your Own Device）を受け入れる企業も増えている。こんな調査結果をインプレスグループのインプレスR＆Dがまとめた。
この調査は2012年9―10月の期間、インターネット上で8万5000人を対象にスマートフォンの利用状況を聞くとともに、個人として携帯電話を利用している3262人、企業のモバイル端末導入決裁担当者1795人を対象にアンケートを実施した。
2012年10月のスマートフォン所有率は39.8％（グラフ参照）で、2011年10月の22.9％、2012年5月の29.9％から大きく上昇した。またスマートフォン利用者の4割は2012年度から利用開始しており、普及は衰えることなく拡大している。さらにスマートフォン非利用者のうち利用を検討している人は65.5％と前年に引き続き高い水準だった。
本記事は、ニフティのニュースサイト「bizmash!」向けに弊社が執筆した記事「[データ] スマートフォン所有率39.9％、前年から倍増、BYODも急拡大」の一部です。全文は、bizmash!のサイトにてお読みください。