法人営業職でタブレットを業務に使っている人はまだ3割だが、そのうち6割は有効に活用できていると感じている。名刺管理やメール、打ち合わせ時のメモなどで役立っているという人が多い。こんな調査結果をクラウド名刺管理サービスの三三（Sansan, Inc.）がまとめた。
この調査は2012年8月23日と24日、BtoB（企業間）営業担当者または営業責任者に就いている20歳以上の男女正社員を対象にインターネット上で実施し、553人から回答を集めた。
タブレットをビジネス利用している人は全体の約3割。その中でも個人所有のタブレットを利用するBYOD（Bring Your Own Device）が16％と、会社支給のタブレット利用者よりも多くなっている。
本記事は、ニフティのニュースサイト「bizmash!」向けに弊社が執筆した記事「[データ] タブレットのビジネス活用まだ3割、しかしユーザーの6割は有効性を実感」の一部です。全文は、bizmash!のサイトにてお読みください。