震災受け、「クラウド」無料提供が続々、ネット支えるインフラに

東北地方太平洋沖地震の発生を受け、インターネットの新たな基盤として注目されてきた「クラウド」サービスの無償提供が次々と始まっている。被災地への情報発信や、災害時の情報共有などに用途を限り、自由に使えるようになっている。

公的機関のWebサイトや、市民のための災害情報サイトなどを素早く立ち上げられるサービスをIT大手が相次ぎ無料提供し始めた。ニフティは被災者に有益な情報を発信する企業や自治体、大学、団体を対象に「ニフティクラウド」などを４月末まで無償提供する。

このほか名乗りを上げたのは日本マイクロソフト、インターネットイニシアティブ（IIJ）、NTTコミュニケーションズ（NTT Com）、ソフトバンクテレコム、といった企業。