アップル、「Siri」のAI機能強化が2026年にずれ込む見通し　競争力低下との指摘 アプリ連携や個人情報活用、目玉機能の開発難航

米アップルはこのほど、音声アシスタント「Siri」のAI（人工知能）機能の強化が2026年にずれ込むとの見通しを明らかにした。アプリ連携や個人情報の活用など、次世代Siriの目玉機能の開発が難航しているようだ。

Siri開発の遅れ、競争力低下に

アップルは2024年6月に開催した世界開発者会議（WWDC24）で、生成AIをスマートフォン「iPhone」などの主力製品に導入する「Apple Intelligence（アップルインテリジェンス）」を発表した。Siriの機能強化もその一環で、ユーザーの状況に応じた応答や、アプリ内での操作などを2025年内に実現するはずだった。

しかし英フィナンシャル・タイムズ（FT）や米CNBCなどによると、「オンスクリーン認識」など主要な機能の導入が延期されることになった。例えば、メッセージスレッド内の住所をSiriが識別し、要求に応じてユーザーの「連絡先（アドレス帳）」アプリに追加するといった機能。もう1つ導入が延期されたのは、Siriがアプリ間でアクションを実行するというもの。複数のアプリを操作し、スケジュール計画の作成を支援するといった機能である。

米テック大手の間では、AIによる音声ベース・エージェント機能の開発・展開競争が激化している。米アマゾン・ドット・コムは先ごろ、生成AIに対応した音声アシスタント「Alexa+（アレクサ・プラス）」を発表した。米グーグルの生成AI「Gemini」は韓国サムスン電子の最新スマホ製品ラインに統合されている。生成AIブームのきっかけとなった米オープンAIは、チャットボット（対話型AI）「Chat（チャット）GPT」で独自の音声機能を展開している。

アップルもApple Intelligenceの機能の1つとしてChatGPTと連携したり、独自のクラウド経由AIサービスの構築を進めたりして競合に対抗する。だが、Siriの開発の遅れは競争力低下につながりかねないとも指摘されている。