AppleのAI戦略、「誇示せず、ただ機能を提供する」 製品・サービスにAI続々導入もバズワード避ける

ここ最近の生成AI（人工知能）ブーム。米マイクロソフトが、ChatGPTを開発する米オープンAIの技術を取り入れた製品・サービスの提供を開始し、米グーグルも検索サービスに取り入れるなど同様の動きを見せている。米メタも自社の生成AIを年内に商用化すると報じられた。米アマゾン・ドット・コムも自社の大規模言語モデル（LLM）の最新版を開発中だ。一方、米Apple（アップル）はこれまで生成AIについて言及せず、同社はまるで傍観者であるかのように見えた。

しかし、2023年6月5日（米国時間）に開幕した年次開発者会議「WWDC23」で、同社のAIに対するアプローチが他社と違うことが分かった。

裏でひそかに動く「機械学習」や「言語モデル」

ロイター通信によれば、アップルは同日の基調講演で、最近のバズワードである「AI」を1度も使わなかった。同社は新たな製品やサービスにAI技術を忍ばせ、その利便性だけを説明したという。必要に応じて、より専門的な「マシンラーニング（機械学習）」や「トランスフォーマー言語モデル」といった言葉を用いて新機能を紹介した。

アップルはこの日、ゴーグル型ヘッドマウントディスプレー（HMD）「Apple Vision Pro」を発表した。ティム・クックCEO（最高経営責任者）が「空間コンピューター」と呼ぶこの製品を使って利用者同士はオンライン会議を行うことができる。このとき、相手もゴーグルを装着しているはずだが、映し出されるのはゴーグルを着けていないいつもの顔だ。これは「Persona」と呼ぶデジタル肖像生成技術を利用しており、利用者の体を3次元（3D）スキャンすることで実現している。そしてこの技術のバックグラウンドにはマシンラーニングがある。

スマートフォン「iPhone」の次期OS「iOS 17」では入力テキストの自動修正（オートコレクト）機能が改良される。OSが利用者の習慣や好みを学習し、入力した単語を修正する場合と、そのままにする場合を判断するようになる。これは、マシンラーニング言語モデルの一種であるトランスフォーマー言語モデルで実現している。