進む、「拡張現実」「仮想現実」の産業利用 2019年の市場規模は2.25兆円に

米国の市場調査会社IDCによると、AR（Augmented Reality、拡張現実）とVR（Virtual Reality、仮想現実）の機器やソフトウエア、サービスに対する全世界の支出額は、来年（2019年）200億ドル（約2兆2500億円）の大台を突破する見通しだ。

こうして市場は今後も高い伸び率で推移し、その2017年から2022年までの年平均成長率は、69.6％になると、IDCは予測している。

ARは、目の前の現実の環境にデジタル情報を重ね合わせて表示する技術。例えば、メガネ型や透過型ヘッドマウントディスプレーなどの情報機器を使い、現実の風景にさまざまな情報を表示すれば、工場などの作業現場で業務の効率化が大幅に向上するとして、今後の可能性が期待されている。

一方、VRは、目の前にある実際の場面から離れ、完全にデジタル世界に没入するという技術。これを実現する市販製品としては、米フェイスブック傘下のオキュラスVRや、ソニー・インタラクティブエンタテインメント（SIE）などが販売するヘッドマウントディスプレーがある。

法人の支出額が拡大

IDCによると、この市場では、法人のこれら技術への支出額が増えている。ARとVRを合わせた法人支出額は、来年、市場全体の64.5％を占め、2022年には80％に拡大すると予測する。