中国テック大手2社、米AIチップ規制に対抗策　備蓄・効率化・国産化で対応テンセント・バイドゥが戦略公表、AI競争力維持へ「フルスタック」重視

米国の対中半導体輸出規制が強化される中、中国のテクノロジー大手、騰訊控股（テンセント）と百度（バイドゥ）が、AI開発競争で生き残るための具体的な対応策を進めている。

米経済ニュース局のCNBCよれば、この2社は①高性能AIチップの備蓄、②AI処理の効率化、③国産半導体の活用、の3つのアプローチで難局を乗り越えようとしている。

テンセント、「十分な在庫」でモデル訓練継続

中国最大のメッセージングアプリ「微信（ウィーチャット）」を運営するテンセントの劉熾平（ラウ・マーティン）総裁（プレジデント）は2025年5月下旬の決算説明会で、同社が購入済みのGPU（画像処理半導体）について、「かなりの量の備蓄」があると明かした。

同氏は、GPUクラスターの規模拡大に頼らずとも、より小規模なチップ群で良好な訓練結果を達成できるとし、「既存の高性能チップ在庫で、今後数世代のモデル訓練を継続できる見込みだ」と自信を示した。

AIタスクを実行する推論（inferencing）処理においては、「ソフトウエアの最適化」によって効率を高め、少ないGPUで処理能力を維持する方針だ。