ああ、モバイルOSはかくもし烈な戦いに ――メジャープレーヤーが新展開次々

　タブレット端末「iPad」の世界発売を目前にして、米Appleの発行済株式数に基づいた時価総額が米Microsoftを抜いたというニュースが世界中を駆け巡った。2010年5月26日のAppleの株価は終値ベースで前日比0.4％安の244.11ドル、一方Microsoftの株価は同4％安と大きく下落し、25.01ドルとなった。

　この日の終値ベースのAppleの時価総額は約2221億ドルとなり、Microsoftの約2192億ドルを上回った。AppleはExxon Mobilに次ぐ全米第2位、IT業界でトップの座についた。米New York Timesの記事はこれを、「一つの時代の終わりと新たな時代の幕開け」と表現し、今のAppleの及ぼす影響の大きさを伝えた。

　そのAppleを支えているのはiPhoneである。同社は2010年の1〜3月期に、約880万台のiPhoneを売り上げた。過去1年間で見ると約3000万台になる。今やiPhoneの売り上げは同社全売上高の4割を占めている。また4月3日に米国で販売開始したiPadは2カ月で200万台超を売り上げた。この5月28日には世界9カ国でも販売が始まっており、その数字が反映される今期（4〜6月期）の決算に投資家が期待を寄せている。

　iPhone、そしてiPadと、急成長するモバイル端末市場を謳歌するAppleだが、そうした中、ライバル企業は危機感を募らせており、次々と新戦略を打ち出している。

Microsoftのモバイルのシェア転落、組織再編でテコ入れへ

　Microsoftは5月25日、スマートフォン向けOS「Windows Phone 7」などのモバイル事業について、Steve Ballmer最高経営責任者（CEO）の直轄とする組織再編計画を発表した。併せて同社で携帯電話やゲーム事業を率いてきたRobbie Bach氏の退任も発表。不振な消費者部門をテコ入れし巻き返しを図る。これを受け、米Wall Street Journalなどの各メディアが「携帯電話や、iPadなどの新たなデバイスの台頭は、Microsoftのパソコン向けソフトウエア事業も脅かしている」などと報じ、不安を投げかけた。